そういえば、カメラで録画時間制限は当たり前でした。
2019年2月1日、 日欧EPA（日EU経済連携協定）が発効されました。それにともない一部製品の関税が撤廃されるのですが、その中にはデジタルビデオカメラがありまして。ええ、いままでデジタルビデオカメラという枠で売られる製品には関税がかかっていたんですね。
30分以上撮れると関税がかかる→メーカーが自主制限
コンデジや一眼カメラで動画が撮れる現在。どのような製品をデジタルビデオカメラというのかというと。・解像度が800×600ピクセル以上
・フレームレートが23fps以上
・動画の連続録画時間30分以上の3つの条件を満たしたモノだったんです。
そういえばさまざまなデジカメの録画機能を思い出すに、29分59秒までしか撮れないものが多かった…！ そう、ここ。ここテストにでるとこ。関税のせいで、デジカメの録画機能はメーカーが自主的に制限をかけていたんですね。
（記事を一部引用しています）
カメラでの動画撮影時間の制限が解除されるようです。
多くのカメラでは、カメラの動画撮影機能が30分未満に制限されていました。これは記事にもありますが、30分以上の撮影ができるとビデオカメラとみなされて関税が掛かってしまうからです。これはもう物心ついたころから30分制限という制限があって、カメラでは当たり前だったように覚えています。理由を聞いて納得したものです。
それが2月1日から関税撤廃ということで、なら30分制限じゃなくてもいいよね？ということで30分以上撮影できるようになるようです。
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30分以上の撮影ができるメリットとしては、定点撮影でずっと撮影する場合や、子供の運動会や競技会、部活などのスポーツ、演奏会などで30分以上動画を撮影する場合には便利に利用できそうです。というのも、ビデオカメラもメリットはもちろんあるのですが、カメラのほうが画質が高いことが多いですので、もし三脚を設置できる場所であれば一眼レフなどで撮影したほうが高画質で撮影することができるわけですね。
ただ、これは必ずしもカメラメーカにとっては喜ばしいことではないかもしれません。
というのも記事にもありますが動画の撮影をすると描画プロセッサやセンサーが熱を持つことがあり、これにより熱暴走したりシャットダウンすることがあるからです。30分以上の撮影ができるということで、夏場でも30分以上もの撮影ができるように設計する必要がでてくると思われますので、このあたりの設計やテストなどにはコストがかかると思われます。
ですが、このような制限がなくなるのは嬉しいことですので、今後の発売されるカメラや、既存のカメラでもファームウェアの更新で30分以上も撮影ができるようになると嬉しいですね。
詳細は本記事下部の記事元リンクからどうぞ。
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